火葬を受けるには何が必要？火葬料の目安もチェック
人は亡くなると葬儀などのお別れをした後、火葬場で荼毘に付されます。火葬を受けるには何が必要で、どんな手続きをしたらいいのでしょうか。また葬式費用として必要な火葬料の目安についても、しっかりチェックしてみましょう。
葬儀を行う人もそうでない人も、必ず必要になってくるのが火葬です。現在の日本では、99.9パーセントの人が火葬を行っています。火葬のみ行う場合でも、直葬として葬儀社に依頼するのが一般的になっています。
個人的に火葬場を予約して行うこともできますが、書類の手配などを行うのはかなり面倒なので葬儀社に任せて代行してもらう方が確かで安心できるでしょう。
火葬をするためには、まず医師の死亡診断書と死亡届が必要です。市町村役場で火葬許可申請書と死亡届を提出して、火葬許可証を発行してもらいます。火葬許可証を火葬場に提出すれば、行ってもらえます。
火葬料は、公営の火葬場で行うか民営で行うかで大きく変わってきます。公営の場合自治体によって金額は異なりますが、安いところで数千円、高くても5万円ほどが相場のようです。
自治体の住民は安く利用できるけれど、それ以外の人は高くなるというところもあります。民営の場合は立地条件によって相場が異なるようで、約5万円〜15万円が目安のようです。
その他棺やドライアイス、寝台車や骨壺などが要るでしょう。日本の法律では亡くなってから24時間は遺体を火葬できませんので、そのあいだに安置するところも必要になります。
これらのものを個別に用意するよりは、葬儀社の15万円〜20万円の直葬プランを依頼する方がお得でしょう。必要なものが全てそろっている他、役所の手続き代行料も含まれているので安心です。
安置場所での枕飾りや自宅の後飾りも付いていて、火葬もスタッフが仕切ってくれるます。おつきあいのある菩提寺がなくて、戒名をどうしようか迷っている人には、安価で寺院の手配もしてもらえます。
寺院に支払う金額は別料金になりますが、5万円〜6万円でお布施も戒名料も含まれますのでリーズナブルです。ただし直葬は取り扱っていない葬儀社もありますので、事前に問い合わせしておく必要があります。
高齢で亡くなる場合や遺族にお金の負担をかけたくない人の多くは、自ら直葬を希望しているといいます。葬儀の形式も葬式費用のかさむ大規模で一般的な葬儀より、シンプルで合理的な葬儀が好まれる時代になっているようです。
